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車が近づくと、廃車にしようかどうか、常に考えて

今の車を買い替えよと思っている。今の車に乗ることができないわけではないが、車が近いので、どうするかというところだ。廃車後、新しいものを買う決心もつく。今まで乗っていたので、廃車するのがもったいないという気持ちもある。一人で決めて後悔したくないので、販売店や家族にも相談して決めよう。
尾笼的な話かもしれないが、自動車を運転する前にはトイレで用を済ませて、すっきりとした心理状態での運転に臨むことをお勧めします。長距離を走る場合に、よりが、なるべく気持ちも体も万全の状態でハンドルを握るのは明白なことかもしれないが、交通事故防止にもなります。体調不良時には交通事故を避けるために運転しない決断も大人いる必要があります。
　韓国ポータルサイト『Daum』のアゴラでは2月28日、あるインターネットユーザーが「リビア脱出航空料金個人負担」と題した文章を掲載し、巨額の航空料金を個人に負担させた韓国政府に対する不満を語った。韓国メディアは、「リビアから脱出することを最優先としていた同胞たちは、政府側の提案を受け入れたが、帰国後に不満を吐露（とろ）している」と関連内容を報じた。

　韓国政府が手配したチャーター機で26日に帰国したというこのネットユーザーは、「チャーター機がトリポリ空港に到着する前に、地獄のような空港で脱出を待っていた私たちから航空料金を徴収するため、何度も搭乗者の名簿を作成した」と伝え、自国国民を安全ですみやかに保護する世界各国の対応をみながら、韓国政府に失望したとの見方を示した。

　同ネットユーザーは、「ほとんどの韓国人が軽視している中国でさえ、大型船舶やチャーター機を続々とリビアに送り、一度に数千人を脱出させるなど、1週間もたたないうちに2万人以上を救出した。さらに、自国国民が帰国するのにかかるすべての費用を負担した」と指摘し、中国政府の対応を評価した。

　続けて、韓国政府がリビアから脱出した韓国人に対し、航空料金などの経費を請求したことについては、「われわれにとってこれ以上、大韓民国という政府は要（い）らない。すべてのことを個人でしなければならないという結論が出てきた」と自国政府を強く非難した。

　メディアによると、韓国政府は航空料金として1人当たり約200万ウォン（14万円）を請求。外交通商部の関係者は、「中国政府が航空料金などを全額負担したという主張は、まだ確認されたことではないが、わが国では搭乗者が負担するようになっている」と説明した。

　同文はインターネット上で広がり、非難の声が高まっている。韓国のネットユーザーたちは、「国家は国民を支援する義務がある」、「税金を徴収して何をする」などと政府の支援を促している。（編集担当：永井武）

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　サーチナ総合研究所（上海サーチナ）がテレビの爆発問題についてアンケート調査したところ、ほぼ4人に1人が「爆発に遭遇したことがある」と回答した。中国ではテレビをはじめとする電化製品の爆発や炎上などが、しばしば伝えられている。国共産党機関紙の人民日報系ポータルサイト「人民網」はこのほど、「液晶テレビの爆発を防ぐための3つの方法」と題する文章を掲載した。

◆「あなたはテレビが爆発する事故に遭遇したことがありますか」との問いに対する回答状況は以下の通り（1日午前10時10分現在）

（1）ある…25．15％

（2）ない…74．84％

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　テレビが爆発する主な原因を尋ねたところ、「気候が原因と思う」が12．70％、「操作方法が原因」が15．67％、「製造レベルの問題」が34．92％などとなった。（編集担当：如月隼人）

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　【ソウル1日聯合ニュース】韓国銀行が1日に発表した2010年の外国為替銀行の外国為替取引動向によると、昨年の外国為替銀行の外為取引量は、銀行間と対顧客取引を合わせて419億ドル（約3兆4408億円）で、前年（381億ドル）より10％増加した。
　年間ベースで1日平均取引量が400億ドルを超えたのは、韓国銀行が1998年に関連統計を開始して以来、初めて。
　昨年の外為取引の増加は、直物為替取引と先物為替取引がリードした。直物為替取引は経常取引と外国人投資家の株式投資資金流出入規模の拡大で、前年（139億ドル）に比べ19％増加した。先物為替取引は造船と重工業の海外受注好転に伴う為替ヘッジの需要増で前年（57億ドル）比15％増えた。一方、通貨先物取引は12億ドルで、前年より10％減少した。
　外国為替市場別では、対顧客取引市場が63億ドルで19％、銀行間取引市場は356億ドルで9％、それぞれ増加した。
　通貨別では、ウォンと米ドル間取引が347億ドルで、外貨取引のほとんどを占めた。日本円と米ドル間取引は17億ドルで前年より3％減少したが、米ドルとユーロ間取引は27億ドルで前年比21％増えた。
　韓国銀行は、昨年10月の外国為替銀行に対する先物ポジション規制施行で、外為取引量は全般的に萎縮すると予想されていたが、海外受注と輸出入取引、株式取引をはじめとする資本取引が増加し、むしろ拡大したと説明した。

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